Datorama Japan/デートラマジャパン公式ブログ

デートラマジャパンの公式ブログとして、最新事例、ニュースを発信

2017年の日本の広告費は前年比101.6%の6兆3907億円。ネット広告費は4年連続2桁増

f:id:DatoramaJapan_blog:20180226074711p:plain

出典:「2017年 日本の広告費」解説―止まらないインターネット広告費の伸長で6年連続のプラス成長 | ウェブ電通報

 

電通から2017年の日本の広告費が発表されました。すでにご覧になった方も多いと思いますが、ここで改めてご紹介すると共に、気になる解説記事もまとめてみました。

 

2017年の日本の広告費は前年比101.6%の6兆3907億円で、6年連続増加。中でもインターネット広告費は4年連続2桁増の同115.2%の1兆5094億円。総広告費におけるそれぞれの構成比は、マスコミ4媒体が43.7%、インターネットが23.6%、プロモーションメディアが32.7%と、全体の2割をしめ、他媒体が伸び悩む中、広告費の成長を支えています。

インターネット広告では企業のデジタル・トランスフォーメーションが進み、従来予約型広告運用が多かったら自動車・通信業種で運用型広告活用が進んでいます。運用型広告の構成比は77.0%と、全体の4分の3以上を占める規模となっています。

特に消費者のさらなるモバイルシフトにより、モバイルにおける運用型広告、動画広告の成長がさらに加速して、インターネット広告費の成長を牽引しています。

詳細は下記の通りです。

  • 媒体費が初めて1兆円を超えた前年に引き続き、2017年も媒体費は好調に推移した。
  • このうち、運用型※1広告費は9,400億円(同127.3%)。メディア側において予約型広告から運用型広告へのシフトが前年よりさらに進んだ結果、媒体費全体における運用型の構成比は77.0%と、全体の4分の3を超えるに至った。
  • 前年に続き、動画広告が拡大。生活者のモバイルシフトが進み、メディアやプラットフォーマー側で動画広告メニューの拡充が行われた結果、市場が順調に拡大した。特に、運用型広告領域においては、モバイル向け動画広告が活況を呈し、成長をけん引した。
  • 運用型広告をブランディング目的で活用する動きが活発化。
  • 広告主では、ナショナルクライアントによるデジタル・トランスフォーメーションが加速。従来、予約型広告利用が主だった自動車や通信などの業種で、運用型広告の活用が進んでいる。また、これまでマスコミ四媒体広告の利用率が高かった食品や飲料といった業種においても、インターネット広告の活用が進みつつある。
  • 海外で発生したブランドセーフティ※2問題をきっかけに広告価値毀損への関心が高まったことを受け、各メディアやプラットフォーマー側ではその対応策が進んだ。また、広告主側においても、アドベリフィケーション※3計測のためのベンダー活用が進んだ。

※1 純広告、タイアップ広告、アフィリエイト広告などは、運用型広告には含まれない。
※2 ブランドセーフティ:広告掲載先の品質確保による広告主ブランドの安全性。
   (出典:JIAAステートメント http://www.jiaa.org/topics/brand_safety_statement.html
※3 アドベリフィケーション:広告価値毀損への対応策、またはそれを実行する仕組みを指す。

一方で、テレビや新聞など4マスの広告費は前年比97.7%の2兆7938億円ですが、ラジオだけは「radiko.jp(ラジコ)」が順調で、同100.4%1290億円と微増しています。ラジコはスマートスピーカーとも連動しているので、今年はさらにラジオ広告費の増加が見込めるかもしれませんね。スマートスピーカーという最先端のデジタル機器とラジオの組み合わせは、まさに新旧入り混じってのシナジー効果を生み出していて面白いですね。

今回の気になるポイントについては、電通メディアイノベーションラボ 研究主幹 北原利行氏による解説記事に詳しいです。2017年は「アナログとデジタルの最適化を図る」ことが注目ポイントの一つ。広告配信の最適化・自動化を通じて、広告配信も対象はマスではなく、消費者一人一人に合わせた配信へと変化しつつあり、One to Oneマーケティングへと踏み出していると指摘。さらに、すでにアナログ・デジタルの二者択一の時代ではないと話しています。

 

dentsu-ho.com

 

その点は電通マクロミルインサイトアウトの本間充氏のこちらの記事で「媒体別広告予算」に意味があるかのなかでも指摘されています。

「「テレビ×インターネット」など、それぞれの媒体特性を生かした統合的なコミュニケーション活動を行っているのだ。つまり、媒体別広告費のデータよりも、可能であれば媒体を組み合わせた広告予算のデータや、別の考え方で整理されたデータが求められているのではないだろうか。それが、広告業界のさらなる発展にもつながるのではないか」。

 

2018年もすでに2月終わり。今年の広告はどうなるのか?オンライン・オフラインを統合して活用していく世界はどう広がっていくのか?昨年来から続くテレビxインターネットのマーケティングが、どうマーケティングの世界を変えていくのか、ワクワクするばかりです。